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キング・オブ・ザ・カス
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自エンド

原因究明、中国も前向き=ギョーザ中毒問題で福田首相

 福田康夫首相は28日夜、中国製冷凍ギョーザ中毒問題で中国公安省が同国内での毒物混入の可能性は低いと発表したことについて「(中国側は)これからも日本と共同して、しっかり調査したいということを言っていたのではないか。非常に前向きだ」と述べ、今後も中国と協力して原因究明に当たる考えを示した。首相官邸で記者団の質問に答えた。

 また、首相は「中国側も原因をしっかり調査し、責任をはっきりさせたいという気持ちは十分持っていると思う。日本側も協力してやってもらいたい」と語った。

(2008年02月28日 時事通信)

 もう、ここまで来ると清々しい程と言うか何と言うか、近年でも最高峰のカスっぷりだと言えるでしょう。

 この反応の一体何処が前向きなのか、常人に理解出来るように説明して見せて欲しいですね。

事実上の幕引き宣言か=中国側「責任なし」強調-ギョーザ中毒事件

 【北京28日時事】中国公安省は28日、ギョーザ中毒事件に関する初の記者会見で「中国国内で混入の可能性は極めて小さい」と発表、中国側に責任はないとの「結論」を打ち出した。「日本の警察当局と協力し、今後も真相究明に努める」としているものの、事実上の幕引き宣言ではないかとする懸念も出ている。

(2008年02月28日 時事通信)

 支那畜どもの傲慢極まりない態度にも大概腹が立つ訳ではありますが、それ以上に、この銀河系でも最高クラスのゴミクズ野郎の無責任と言うか無関心と言うか、兎に角そういう態度の方が余程にむかつきが止まりませんね。

 最早、支那に媚びているとかそういうレベルですらありません。

 言うべき事を言っていないとかそういうレベルでは無く、もう、完全に気が狂っているとしか思えない仕上がりです。

 真面目に、予想としては福田のカスが「遺憾に思う」とか何とか言って、「思うんなら、とっとと禁輸にしろ」という展開になると思っていた訳ですが、このカスはそんな甘っちょろいカスでは無く、遥かに斜め上のカス、キング・オブ・ザ・カスだった、と。

 比喩でも揶揄でも何でも無く、現実として国民の生命が危機に晒されたにも関らず、「んな事は関係ねぇ」と言わんばかりのこの態度。

 総理以前に政治家として、いや、それ以前に人間として終わってますね、このカスは。

 コレを総理総裁に、自党の党首、及び日本国のトップに堂々と選出出来るのが、今の自由民主党というカス政党だという事を、全ての日本国民は認識せねばなりません。

 ミンスの方がマシとかそういう話では無く、一度、徹底的に叩き潰す必要がある。

 そういう話です。

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恐怖、毒人参の巻
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天滅中共

中国産ニンジンから基準値超す農薬「トリアジメノール」

 厚生労働省は27日、中国産ニンジンから基準値を超える農薬「トリアジメノール」が相次いで検出されたとして食品衛生法に基づく検査命令を出した。

 これにより、中国産の生鮮ニンジンや、ゆでニンジンなどは当面、この農薬の残留検査に合格しなければ輸入できなくなる。

 厚労省によると、トリアジメノールは国内で使用が禁じられている殺菌剤で、検査命令の対象になったのは初。

 昨年5月に神戸検疫所の検査で、中国産の生鮮ニンジンから0・2ppm(基準値0・1ppm)を検出したほか、今月になって名古屋検疫所でも同量を検出した。

 すでに半分以上が消費されたが、微量のため健康への影響はないという。

(2008年02月27日 読売新聞)

 「ほーら、やっぱりね」と言ったところですね。

 今の今まで発覚して来なかったのは、あちらに工場を持つ企業やズバリあちら様に配慮して検査が背筋が凍り付く程に甘々だったからなだけで、事件が起こってほんの少し真面目に検査をすれば、やっぱりこんな結果になる、と。

 当然の事ながら、毒入り餃子が氷山の一角ならばこちらも氷山の一角、まともに検査をされていないだけで、食物風汚染毒物は既に大量に、日本人のお口に運ばれている事でしょう。

 大体からして、如何に支那の人件費がゴミのように安いからと言っても、まともに栽培して育てて、きちんと検査をした上で流通に乗せているならば、幾ら何でもあの価格を何時までも維持出来ている筈が無い訳であり、その為に、分り易く言えばコスト削減の為に、何処かで必要な作業をカットしているであろう事は分り切っていた事な訳です。

 安い物には安いなりの理由がある。

 これ当然の事ですね。

 少しでも手間と人手を削減する為に農薬を大量に撒布し、少しでも輸出するまでの手間と人手、ついでに時間を削減する為に検査を簡易かつ適当に済ませる支那。

 そんな代物を、少しでも流通に乗せるまでのコストを削減する為に、碌に再検査もせずに購入して販売するロクデナシのバカ企業。

 そんなスーパーコンボが炸裂したステキな代物が安全ならば、この世に危険なモノなんざ一つもありゃしない、という話です。

 ま、ただし、そんな支那畜どもやロクデナシ企業だけでは無く、安易に安さのみを希求し、本来ならば掛かる筈のコストの事も一顧だにしなかった消費者にも、十分過ぎる程の責任はある訳ですがね。

 ちなみに、コレがカイカク真理教信者どもの大好きな「競争原理」というのが働いた結果。

 こういう事を防ぐ為にも規制は必要、と言ったら抵抗勢力だとさ。

 構造カイカク、グローバリズムと新型支那利権が密接に結び付いている事も理解出来ず反中気取りなのですから、もう、お笑い種ですな、あの連中は。

 最も、逆もまた然りではある訳ですが。

 話を戻して、厚労省は「微量のため健康への影響はない」などとお決まりのお気楽な台詞を口にしている訳ですが、本当にそうであるなら、基準値そのものがもっと低く設定されていて然りな訳であり、これは、単純に直ぐに建康に影響を及ぼす恐れは無いだけ、と受け取るのが正解でしょう。

 言い換えれば、ある程度長期に渡って断続的に摂取し続ければやがて建康に影響は出始めるし、また、何処かで摂取を中断したとしても、将来、何らかの形で影響が出る可能性は十分にある、と。

 近い将来、薬害訴訟ならぬ支那産食害訴訟なんてのが日本全国で巻き起こっているかも知れませんね。

 1本や2本では厚労省の言う通り建康に影響は出ないだろうとは思いますが、自分で調理する層は兎も角として、日常の食事の殆どを外食やレトルト、加工食品などで済ませていた層は限りなく高い確率で、ここ数年ずっと断続的に、或いは連続的に基準値を超える農薬が付着した食品を口にし続けて来た訳ですから。

 ま、そんな巫山戯た未来が嫌なら、例え今からでもチャイナフリーを進めましょう、て事です。

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組曲「魔大陸」第二楽章(adagio elegiaco)
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天滅中共

「湖が死んだ…」湖面に浮く魚の死骸に関係者絶句―海南省海口市

海南省海口市紅城湖

生命の絶滅した近未来を示すようなショッキングな写真が配信された。2008年2月23日、海南省海口市の紅城湖で大量の魚の死体が浮いているのが発見された。

関係者はこの大量死に複数の要因があると見ている。まず気候の不順。先月中旬以降、1か月あまり記録的な低温が続いたが、この数日、低気圧に見舞われた上、平年気温にまで戻りつつあり、それによって湖の水中の酸素が一気に欠乏したという。また近年、生活排水の流入がひどく、湖が富栄養化していることも大きいと見ている。

同市の環境保護セクションの責任者は、この水質ではもはや魚の生息は不可能で、「湖が死んだということです」と暗澹とした表情で語った。(翻訳・編集/愛玉)

(2008年02月 Record China)

 以前にも、似たような光景の画像はネット上に幾つか出回っており、これだけでは今更驚嘆に値する事でも無いとは言える訳ですが、記事内容を見れば分かるように、今回のこれは、以前の幾つかのものような単純な突発的出来事では無く、湖が完全に御臨終となり、生物が棲めなくなってしまったという事です。

 流石と言うか何と言うか、どんどんと、超高速で死の大陸と化していくその様に、支那人という連中の凄まじいまでの才能を見る事が出来ます。

 北京まであと僅か80キロと迫った砂漠化、痰を吐く事が癖付いてしまう程に舞い踊る黄砂、慣れない者が大量に吸い込むと呼吸器系の疾患を患う事を約束された大気、ガン村というものまで生み出してしまう程の毒性の強い作物を生成する大地、そして、今回の生物の生息が不可能となった湖。

 支那人という種族は、核の炎を使うまでも無く北斗の拳の世界を作り出せる、武論尊を越える天才だと言っても過言では無いのかも知れません。

 ところで、この件とは直接的には関係無いのですが、このように水が腐り果てていっている中で、チャレンジャーな支那人どもは、このような事に挑戦されるそうです。

水質汚染は大丈夫?4月、いよいよ長江から市民の飲用水に―北京市

2008年2月26日、中国南部を流れる長江の水を北部に引く運河建設プロジェクト「南水北調」の北京エリア工事がほぼ完成し、4月から北京市民への供給が始まるという。この日開かれた市の「2008年水務工作会議」の席上で明らかになった。長江の水といえば、このところ深刻な水質汚染で有名だが…?北京の夕刊紙「北京晩報」が伝えた。

北京市水務局の焦志忠(ジアオ・ジージョン)局長は席上で、「南水北調」プロジェクトによって北京は1日に295万立方メートルの水が供給できるようになり9年にわたって悩まされてきた水不足問題が解消され、北京五輪会期中も「安全な水を十分に供給できる」と胸を張った。

「南水北調」プロジェクトとは、早くも1950年代からその構想が練られてきた一大国家プロジェクト。水資源の豊かな南部から旱ばつに悩む北部に水を供給するため、長江から3本のルートを建設する。北京に引水するのはそのうちの1本である中央ルート。

北京市民の飲み水となるのは、長江支流「漢江」の丹江口ダムから取水された水。「漢江」といえば水質汚染が有名で、つい先日も泡を吹いて真っ赤に変色したというニュースが流れたばかりだが…。本当に飲んでも大丈夫なのだろうか?(翻訳・編集/NN)

(2008年02月 Record China)

 五輪の開催地で毒水を飲み水として供給する。

 この圧倒的なセンスは、支那人以外には真似出来ない凄まじさですね。

 五輪を見に北京に行って、うっかりと水を口にしてしまうと、腹下すどころか下手すると死んじゃう、と。

 ちなみにですが、ミネラルウォーターも勿論危険です。

北京ではミネラルウォーターの半分が偽物、市当局が新たな品質管理制度導入

【9月29日 AFP】中国の北京(Beijing)市当局は、2008年の北京五輪開催に合わせて、有料飲料水の安全性を確保するため、特別な品質管理制度導入を計画している。国営通信が17日、伝えた。

 これは、北京市内で販売されている飲料水のほぼ半分が偽物と指摘された問題への対応策と見られる。地元メディアは、20リットル入りの容器に水道水を詰めた「偽ミネラルウォーター」が、有名ブランドの商標などで販売されていると報じていた。(c)AFP

(2007年09月29日 AFP)

 まあ、一応、新しい品質管理制度とやらを取り入れてはいるらしいですが、「上に政策あれば下に対策あり」というお国柄だけに効果は大して、と言うか何にも出てやしないでしょう。

 まあ、兎も角、こういう連中が、幾ら騒いだところで本気で環境対策に乗り出すとはとても考えられない訳で、魔大陸はもうすぐ、人間が棲める所では完全になくなりそうな気配です。

 今のうちに本気で移民対策をしておかないと、無間に流れ込んで来る支那難民に、我らが祖国まで死の世界に変容させられてしまう危険性は、非常に高いと言えるでしょう。

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崩壊する虚構の帝国
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天滅中共

 親中派、又の名を基地外の健闘も虚しく、世界各地で進むチャイナフリー、深刻な砂漠化とどんどんと追い詰められている支那ですが、こちらも大変な事になっているようです。

上海株が続落、7カ月ぶり安値・指数4200割れ

 【上海=張勇祥】25日の上海株式相場は4営業日続落。主要指数の上海総合指数は前週末比4.1%安の4192.533と昨年7月20日以来、7カ月ぶりの安値だった。欧米景気の減速が中国経済の重荷になるとの見方が広がっているほか、金融機関などの増資計画が相次ぎ需給が悪化するとの懸念が強い。

 この日は大手金融株や中国石油天然気(ペトロチャイナ)など時価総額が大きく指数への影響が大きい大型株の多くが下落。証券口座の開設数が減少するなど市場への資金流入が細るなか、大手保険会社や通信、中堅銀行などの増資計画が相場の足を引っ張っている。

 上海指数は2007年10月に過去最高値となる6092.057まで上昇して以降、調整が長引いている。インフレを警戒する中国政府、中国人民銀行(中央銀行)が金融引き締めを続けている上、今年の国内総生産(GDP)の実質伸び率が昨年(11.4%)を下回るとの観測も、相場の先行きに弱気な見方が増える背景になっている。

(2008年02月25日 日経新聞)

 日経が伝えざるを得なくなったところを見ると、一時的な不調と言ったレベルでは既に無く、完全に下げ基調に入ったと見て間違いないと言えるでしょうね、支那の市場は。

 このまま行けば、バブルの崩壊までにそうは時間は掛からないでしょう。

 先進的なものは勿論、基礎的な技術すらも殆ど、いや全く無く、製品の質としても世界最低レベルの物を安さに任せて世界に散蒔いていただけの支那畜がこの衝撃にどうやって堪えるのか、まあ見物と言ったところです。

 このタイミングに合わせて、食品のみで無くありとあらゆる物に対してのチャイナフリーが広まっていく事となったら、一体どのような事となるのか、中共の連中は頭を抱えている事でしょう。

 更に、昨日も少し触れた深刻な砂漠化の事も踏まえれば、例え輸出が全面的にストップしたと仮定しても食糧不足となる事は避け得ない問題であり、ここに更に原油高が続いている事も踏まえれば、例えどんなに不況になろうとも現在問題となっている物価の上昇は止まらないという事となります。

 そんな訳で、何か対策を打ち出し、それが効果を現さない事には、支那経済は日本を一足飛びに追い越し、一気にスタグフレーションに突入しそうな気配だと言えそうです。

 ただ勢いに任せるだけで肥大化していただけのモノを「経済成長」と呼び、歪みを少しも、全く是正する事も出来ずに放置していた中共政権にまともな対策が打ち出せるとは思えないところであり、これは既に、確定事項であると言えそうな気配です。

 ご自慢の13億の市場とやらも、金が無ければ単なる13億の乞食の群れな訳で、これから先の展開は、これまで以上に凄絶なものとなっていく事でしょう。

 ま、ここからの一発逆転など、まともに考えて絶望的なまでに不可能な訳で、地道な努力を続けつつ、ならでは特色を磨き続け、再び上昇気流がやって来るのを待つのが常道な訳ですが、まともな教育も受けておらず、我慢の欠片も無い支那人民どもに、果たしてそれが出来るでしょうかね。

 どんなに粋がっても、所詮この連中の限界はこんなものであり、まともな方向性を志向出来ない支那の運命は、何時まで経ってもグローバリストのオモチャ。

 そろそろ、そういう結論に気付く頃合だと思います。

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組曲「魔大陸」第一楽章(largo grave)
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天滅中共

ギョーザ問題が影響? 中国旅行 最悪5割減 「五輪」は影響なし

 冷凍ギョーザの中毒事件など中国の「食の安全」などへの不安から、大手旅行各社の1月以降の中国旅行販売(人員ベース)が前年比2~5割減と大幅に落ち込んでいることが22日分かった。相次ぐ中国製商品の品質問題による消費者の買い控えが旅行商品にも波及したかたちだ。来月から本格化する北京五輪ツアーの商戦を控え、各社は中国のイメージ悪化に神経をとがらせている。

 旅行各社が現在取り扱っている中国旅行の4~6月出発分の販売状況は、日本旅行が前年同期比でほぼ半減。ANAセールスが同2割減、JALパックが同3割減と落ち込んでいる。販売力の強い最大手のJTBはプラス基調を維持しているが、需要低下の影響は確実に広がっている。

 日本旅行業協会(JATA)によると業界全体の中国観光ツアーの昨年実績(人員ベース)は、通年では前年比5・6%増と堅調だった。しかし、段ボール肉まん騒動や鉛混入事件などが浮上した年後半は客足が鈍化。1、2月出発分はそれぞれ同13・2%減、同23・5%減と低迷しており、1月に発覚したギョーザ事件が、中国旅行意欲の落ち込みにさらに拍車をかけている。


 一方、今年の中国旅行の看板商品となる北京五輪ツアーに限ると、いまのところ影響は出ていないようだ。他社に先駆け、ANAセールスが14日に売り出した野球の五輪観戦ツアーは、販売開始から3時間で予約がほぼ埋まるなど「予想外の売れ行き」(ANAセールス広報)をみせている。

 このため「メディアの露出が増えイメージが回復する」(JTB)、「もともと中国は数多くの世界遺産など観光要素が非常に高く、五輪後の需要を見込んでいる」(JALパック)など、各社は北京五輪が需要反転の起爆剤となることを期待している。

 ただ、業界内には日本に対する五輪チケットの割当枚数が予想以上に少なかったことから「五輪商品が売れても、中国旅行商品全体の低迷を回復するまでに至らない」と慎重な見方もある。中国製商品の品質をめぐっては、いまだに基準を上回る農薬の検出など次々と問題が露呈しており、消費者の不安感が払拭されない限り、せっかくの「五輪特需」も幻に終わりかねない。

(2008年02月23日 FujiSankei Business i. )

 マスゴミどもの健闘も空しく、魔大陸の危険さに気付き、魔大陸を避ける人が増え続けているようで、まことに目出度い限りです。

 ただまあ、それでも行こうとする危機意識の欠落した人がまだまだ多くいる事、北京五輪にだけは行こうとする人がいるというのは、何と言うか「平和ボケ」というのは実に怖い病気だと思わざるを得ないところです。

 まあ、中には行かざるを得ない人や、宮崎正弘先生のように調査目的で足を運ぶ人なども含まれていると考えられるところであり、そうは悲観的にならなくてもいいような気もしますが。

 このまま減少を続け、一日も早く、そういう人以外は魔大陸に出向かない時が来るのが、実に待ち遠しい限りです。

 支那に金を落とすくらいなら、国内の観光地に金を落としましょう。

 その方が遥かに安心安全、その上、国内消費を増やして経済の活性化の一助にもなり、更に、財政的な苦しさから外国人観光客を誘致しようとする碌でもない動きへの抑制にもなります。

 これぞまさしく一石二鳥ってえやつです。

 ところで、旅行者の身の安全も考えず、未だに支那へのツアーなんかを企画している旅行会社の皆様へ悲しいお知らせです。

 北京五輪が起爆剤となり、再び支那需用が高まるなどという甘い目論見を抱いておられるようですが、行きたいも行きたくないも糞も無く、魔大陸はもうすぐ、人が足を踏み入れる事が不可能な地になりそうな気配です。

中国の深刻な砂漠化、北京に迫る砂丘

 【大紀元日本2月24日】北京がオリンピックの準備を積極的に進める一方で、深刻な砂漠化、水不足の問題は依然として続いている。環境保護専門家によると、現在、中国の約3分の1の土地が砂漠化の影響を受けているという。

 仏・リベラシオン紙の報道によると、最近、一つの砂丘が北京からわずか80キロの距離に迫っており、河北省は、水不足から、この地域を“不毛の地”と呼んでいる。

 中国の民間環境保護組織緑色江河の責任者・楊欣氏は、砂漠化は、主に、自然、人為などの要因が重なって発生するものであると指摘している

 楊氏によると、「中国北方、西北部の砂漠化の原因はほとんど変わりません。世界の気候温暖化、干ばつ、少雨が砂漠化に必要な条件を満たし、これに加えて、人為的な開墾が、砂漠化のペースを加速させています。砂漠化の進行を阻止するのは非常に難しいことです。砂漠化を緩和する場合、植樹、植草などの人為によって一定の改善ができるほか、社会全体で節水することも可能です。したがって、中国が砂漠化の問題を解決する場合、まず全人民に節水を提唱し、後に、生態の再生において、実行可能な科学的方法を用い、問題解決を進めるのです」という。

 中国の3分の1の土地が砂漠化の影響を受ける

 楊氏の指摘によると、多くの科学的手法は、実のところ非常に簡単であり、人間が自然を破壊しなければ、自然が備えている回復機能や、節水等の人為的措置、自然からの搾取の減少を通じ、砂漠化の深刻さを緩和することができるという。

 国際環境組織であるグリーンピース中国気候変動エネルギーキャンペーナー・楊愛倫氏によると、現在、中国の約3分の1の土地が砂漠化の影響を受けている。同氏の指摘によると、気候の変化や人為的な過度の放牧等の要因により、本来存在していた耕地不足、水不足の問題が一層深刻化しているという。

 楊愛倫氏は「北京において現在発生している砂漠の襲来は、全国で発生している砂漠化の現象の1例に過ぎません。実際、広大な西北地区は、より深刻な影響を受けています。また、砂漠化は通常、貧困と大きな関係があります。なぜなら、土地の質が劣化し、農民が耕作できなくなることによって貧困の問題が発生するからです。この問題を解決するのは容易なことではありません」と分析している。

 人為的破壊

 楊愛倫氏の指摘によると、中国政府が実施した、植樹を含む一部のプロジェクトは一定の成果をあげたものの、工業化が進む過程において、自然資源の消費が急ピッチで進んでおり、解決に向けた行為が人為的破壊のペースに追いついていないという。

 楊愛倫氏は「中国は現在、急速な工業化の段階にあります。多くの都市において、人々の生活の質はますます良くなっています。しかし、問題は、私たちが擁する自然資源が有限であるということです。これだけ膨大な人口を抱える中国が進むべき方向は、より良い発展モデルを模索し、発展の効率を高める一方、民衆に対し、全く新しい、持続可能な生活方式の概念を持たせることです。単に自分の生活の質と物質面での享受をイコールと捉えるだけでなく、やはり、節約の態度を持つべきです」と指摘する。

 楊愛倫氏によると、地球温暖化といった外在的要因のほか、現在の中国は、エネルギーを大量に消費し、自然資源に対する需要が非常に高い経済モデルであることから、砂漠化の解決に向けた努力が非常に困難になっている。このため、中国政府は、更に有効な全国レベルでの解決策をとる必要がある一方、民衆に対し、環境保護、節水、自然資源の保護をより良く行うことを教育することが必要であるという。

(2008年02月24日 大紀元時報)

 はい、という事で、砂漠化ついに北京に到達寸前という事です。

 まあ、100%不可能という訳では無く、無理矢理になら行く事は可能っちゃあ可能ですが、少なくとも、一般人が旅行気分で足を踏み入れるような所ではなくなりますね。

 支那砂漠には、砂漠のお供の駱駝ちゃんもいませんし。

 まあ、もういい加減、支那と絡んで金を儲けようなんて浅はかな考えは捨てるこったね。

 連中のやる事には、連中の絡んだ事には、必ず凄絶なオチがある。

 その事をいい加減に学習しましょう。

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