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カルトとマスゴミ
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 ろろさんのコメントにお応えして、日本を代表する腐れカルトである創価学会と、日本を代表する変態ゴシップ紙である侮日新聞の関係を前エントリーに書き足そうかと思ったのですが、池田真理教とマスゴミの関係は、ろろさんもコメントで書いておられるように侮日だけに止まらない訳でして、その辺の事も踏まえて、新しいエントリーで纏めて書いてしまおうと思います。

 まずは、こちらを御覧あそばせ。

アメとムチで骨抜きに!ここまで来た創価学会の「メディア封殺」構造
溝口敦(稿)


 数年前、知り合いのNHKの記者から「ある雑誌で連載を始めると聞いた。何をテーマにやるのか」と聞かれたことがある。答えたところ、その日のうちに別のNHK記者から同じ質問を受けた。「やるのは宗教問題じゃないのか」とさえ念を押された。

 勘がニブい私も、さすがにおかしいと気づいた。で、手を回して聞いてみると、彼らは創価学会・公明党のためにスパイといって言い過ぎなら忠勤競争に励んでいたらしい。つまりNHKの予算、決算は国会の議決を必要とする。賛否のカナメを握るのは公明党だから、日頃から同党の覚えがめでたいよう努めている。

 創価学会公明党に仲よくしてもらうことはNHK内で昇進など有利に働くらしい。だから、しがないライターが反学会記事を書くか書かないかにまで関心を寄せ、要路の幹部にご注進する──。

 情けないことに、一部のNHK記者は創価学会・公明党のお庭番を買って出ている。だが、情けないのは全国紙も同じである。学生時代からの友人で、全国紙の事業部関係の局長だかに上った人間が2人いる。もう退職したから書くのだが、彼らの仕事は自社工場で聖教新聞からの印刷受注を確保することと、良好な関係を維持するため学会幹部の葬式に出ることという。


「おかげで友人葬とかいう学会独特の式次第についても覚えてしまった。向うの幹部からはあんたの悪口も聞かされたよ」

■聖教新聞の印刷発注で「最小にして最大」の効果

 日本の大メディアは創価学会のため、軒並み骨抜きにされている。ほとんど抵抗らしい抵抗もないまま流され、今書けるのはおべんちゃらだけ。批判的な記事はいっさいタブーとなった。

 メディアが書けないテーマ、扱えない題材を抱え込むことはもっとも恥ずべきことである。戦前の軍部迎合を思い出すまでもなく、メディアにとってタブーは繰り返してはならない悪夢、自殺行為のはずである。

 なぜ日本の大メディアは創価学会タブーに罹患したのか。不思議なことに創価学会・公明党に強い圧力を加えられたからではなく、単に利益誘導されたからにすぎない。

 公称550万部の聖教新聞、同80万部の公明新聞の印刷を受注すること、あるいは池田大作氏(創価学会名誉会長)の本や学会系雑誌の広告出稿を受けることで、日本の大メディアは自ら学会批判の芽を摘み、自主規制に踏み切っていった。

 聖教新聞の印刷で一番名高いのは毎日新聞系の東日印刷だが、同社は1955年から聖教新聞、62年から公明新聞の印刷を受注している。現在では北海道で毎日新聞北海道、東北で東日オフセット、関東で毎日新聞北関東コアなど同系の印刷会社も受注している。

 もちろん聖教、公明を印刷しているのは毎日系だけではなく、読売系や西日本、京都、神戸など有力地方紙系も受注している。東日印刷は社員約500名で年間売上高は130億円、経常利益18億円の会社である。同社は主力の毎日新聞の他、スポーツニッポン、東京スポーツ、東京新聞、株式市場新聞などの日刊紙も印刷している。

 公明新聞の印刷受注では年間3億円の支払いを受けており、聖教新聞550万部のうちはたして何十万部受注しているか不明だが、せいぜい年間10数億円どまりだろうと推定されている。つまり創価学会・公明党は年間20億円程度の印刷費を支払うことで、大メディア(この場合は毎日新聞系)に同会への批判をタブーとさせた。会員寄付や収益事業によって年間収入は4000億円以上、総資産10兆円と推計される学会としては、笑いがとまらないほど安価なメディア対策費であり、同会は安いカネで最大限の成果を挙げたと豪語できる。


 メディアの側からいえば、決して学会を批判しないという特典を大安売りしたのだが、なぜこうもバカげた悪習が固定化したのか。

■部数至上主義と宗教タブーが生んだ怯だ

 1970年代初期まで学会は暴力的なまでのメディア批判を事としていた。一例を挙げるなら『文藝春秋』1963年7月号は学会問題について座談会を特集したが、座談会出席者のうち藤原弘達氏のもとには学会員からの非難の手紙が殺到し、1日500通に達したという。

 この間の事情は池田大作氏が言論部第一回大会(1963年7月)で呼び掛けた次の発言に明らかである。

「いままでは思い上がり、独断的であり、利己主義である彼ら(言論人)を恐れさせて、身ぶるいさせて、ほんとうに正しい言論戦は怖い、どうしようもないというところまで追って追って追いまくっていこうではありませんか」

 こうしたメディアに対する強圧路線は世論のいっせい反発を招き、1969年から「創価学会・公明党による出版妨害、言論抑圧事件」として火を噴き、国会で問題化した。結果、70年5月、日大講堂での池田大作氏「お詫び講演」でようやく終息する。


「今度の問題は『正しく理解してほしい』という、極めて単純な動機から発したものであり、個人の熱情からの交渉であったと思う。ゆえに言論妨害というような陰湿な意図は全くなかったのでありますが、結果として、これらの言動が全て言論妨害と受け取られ、関係者の方々に圧力を感じさせ、世間にも迷惑をおかけしてしまったことは、まことに申し訳なく、残念でなりません」

 現在の大メディアによる学会タブーは70年の出版妨害事件以降に始まった現象であり、過去の暴力的批判の記憶がメディアを恐れさせているのではない。

 では何が大メディアをして学会タブーを習慣化させたのか。一つの推論でしかないのだが、読売新聞が朝日新聞を抜いて日本トップの発行部数を呼号した辺りから、全国紙の部数しがみつき、死守が始まったと見られる。少しでも部数減に働く危険は冒したくない。仮に創価学会を批判したとすると、多数学会員を動員して不買運動を展開されるかもしれない。部数減の危険は冒せないという強迫観念が学会タブーを醸成したと筆者はみている。

 加えるに95年オウム事件発生以前、「信教の自由」は必要以上に聖域視され、世俗的な宗教である創価学会についてさえ触れないのが良識とする新聞メディアの不文律があった。それもまたタブー醸成の一因となったはずである。

 もっとも、実際の学会員は聖教新聞の多部数購読で、他の全国紙をほとんど併読していない。創価学会が不買運動など展開できるはずはないのだが、全国紙の幹部は枯れ尾花に怯え、今日、学会への臆病を世界に笑われる事態を招いている。


■メディアの学会タブーは引き返し不能地点に!

 創価学会もまたメディアを2大別して、対応法を使い分けてきた。すなわち第一グループは全国紙、民放キー局などの大メディアであり、第2グループは週刊誌などの出版社、ライター、言論人などである。その構図をトライアングルで図表化した。

 第一グループに対してしゃぶらせるアメは前記した通り聖教新聞、公明新聞、創価新報などの印刷委託、池田氏本、学会系雑誌(『SGIグラフ』『大白蓮華』『潮』『第三文明』『灯台』『パンプキン』など)の広告出稿、放送枠の買い取り、「平和への道─人間 池田大作」「自然との対話─池田大作写真展」などの番組提供である。第一グループに対して振るうムチには、印刷委託を引き揚げる、印刷を他社に切り替えるという脅しであり、まれにその新聞の不買運動を起こすという脅し、もっとまれには名誉毀損などの訴訟提起である。


 創価学会と第一グループが敵対的な関係になることは滅多にない。日常的にメディア幹部との懇談会やゴルフ、学会行事への招待などがあり、万一問題が発生しそうな際には共通の知り合いである保守政治家が仲介、調停する場合が多いからだ。

 学会幹部はまた創価大学や創価学園の卒業生をメディアが採用するよう日常的に働き掛けてもいる。創価大学内には95年マスコミ研究会が創立され、法学部などは学生たちのマスコミ進出に熱心である。04年卒業生のうちメディア関係への就職はテレビ金沢、日本出版販売、紀伊國屋書店(2名)などを数える程度だが、創価大学卒業ではないまでも大手新聞社、放送局、出版社には当人か妻が元か現役の学会幹部とされる社員が1社当たり2~3人は数えられる現実がある。

 創価学会のメディア対策が暴力的な色彩を帯びるのは第2グループに対してだが、同時に学会のメディア対策が所期の成果を上げていない分野もまたこの第2グループである。

 第2グループに対して振るうムチは巨額を請求する名誉毀損などの訴訟、前出の学会系メディアを使った人身・メディア攻撃、学会系メディアの車内中吊り広告を使った増幅版人身・メディア攻撃、編集部への攻撃電話やファックスの集中、尾行や電話盗聴、隠し撮り、近隣地でのデマビラ配布や張り出し、口コミ攻撃などである。

 創価学会による第2グループ攻撃の代表例は週刊新潮や新潮社であり、ターゲットとされる個人では学会員から反創価学会に転じた評論家の乙骨正生氏や元学会顧問弁護士・山崎正友氏、日蓮正宗の阿部日顕管長などだろう。一般的に創価学会は教団の持つ近親憎悪というべきか、元学会員で反創価学会に転じた者を、ことのほか激しく憎悪する。

 もちろん第2グループに対しても、学会のいいなりになる者や組織に対してはアメを用意している。零落したライターや言論人に対しては学会系メディアへの執筆や講演の場を提供し、また小銭に渇(かつ)える出版社などに対しては少部数のお買い上げなどで利益機会を提供している。


 学会のメディア支配は週刊誌メディアや一部の言論人を除いて、ほぼ完成したと見て差し支えなかろう。根拠のあるなしを問わず、池田大作氏の性的嗜好は異常だなどと報じるメディアはもはやどこにも存在しない。もっとも池田氏も77歳。今さら性的傾向を云々される年齢ではない。

 だが、メディア支配が完成したからといって、逆に池田氏こそノーベル平和賞を受賞する資格を持つと持ち上げるメディアもまた学会系メディアを除いて見当たらない。

 これは学会のメディア支配が空転しているからなのか。それとも今は完全支配の単に過程にあるのか。公明党は与党の一角を占め、政権を担っている。政教一体を名実ともに体現して、池田創価学会の最終目標たる「創価王国」の実現は指呼の間にある。大メディアの学会タブーは引き返し不能地点に差し掛かっている。

(「SAPIO」2005年03月09日号)

 記事中にもあるように、聖教新聞刷りという乞食ビジネスが最も多いのは侮日系列の変態新聞社な訳ですが、腐れカルト池田真理教のメディア汚染は、侮日だけの事では無いという事がよく分かります。

 侮日系列の次に乞食ビジネスを多く引き受けているのは国売新聞、そして、覚えておられる方もおられると思いますが、以前、惨刑新聞のサイトに犬作教の広告バナーが表示されていたように、自称ホシュ系の惨刑も、ホシュの期待とは裏腹に池田犬作教に取り入られています。

 証拠とまで言えるかどうかは分かりませんが、「正論」にも「主張」にも、あの腐れカルト教に対する正論や主張が載る事は全くと言っていい程ありません。

 上っ面の主義主張がどんなものであれ、メディアの、特に新聞やテレビと言ったメジャーグラウンドなメディアの全ては、腐れ朝鮮カルト、基地外創価学会に支配されている、と認識すべきでしょう。

 少なくとも、あの煎餅どもに対して正論を主張出来るメディアなど、メジャーグラウンドには存在しない事だけは確かです。

 惨刑が主張している正論なんてものは、所詮、池田犬作によって許可されている程度の正論だという事です。

 もういっちょいっときましょう。

新「創価学会」を斬る [第2回]
「そして誰も批判できなくなった『鶴のメディア支配』」
山田直樹(稿)


「誰も批判できなくなった創価学会」──今回はその”ウソのような本当の話”から始めよう。

「創価学会系出版社」の広告出稿量が増大すること、バブル前夜の株価のごとし──。前回は、それら”異様に増殖する広告”のコピーが、学会批判者への中傷・誹謗という陰湿な要素を孕んでいることを出稿量推移も含め、検証した。

 果たして学会の目論見は、それに止まるものなのか。メディアの学会報道の変貌、変化をたどる中から見てみたい。

 グラフをご覧いただきたい。

 これは、主要週刊誌記事のタイトルおよぴ本文中に、「創価学会」もしくは、「池田大作創価学会名誉会長」を含むものをデータ化して作成したものである(学会や池田名誉会長などの略語も含む)。

 一見して分かる通り、その惨状たるや「失われた10年の株価」とでも言いたくなるようなものである。

 95~96年にかけてのグラフの高いヤマは、宗教法人法改正問題、新進党結党から解党に向けて揺れた政治状況を受けて、記事の登場頻度が増加したことを示している。

 他方、99年10月に公明党が与党入りしてからこの方、各誌記事の激減ぶりはすさまじい。

 例えば、95年から97年の3年間に、第1位の「週刊新潮」が122本の学会関連記事を掲載し、最近3年間でも71本の記事を掲載しているのに対し、第2位だった「週刊文春」は、108本の記事を掲載していたのに最近3年間では、わずか16本。第3位の「週刊ポスト」は同じく80本から12本に激減している。


 もちろん、政治社会情勢等の変化があり、この二つの時期を同列には論じられないものの、あまりの変貌ぶりに驚かざるを得ない。

 データにはコラムやエッセーのタイトルや記事中にキーワードがあったものも含めているので、明らかな学会や池田氏への批判記事は、レッドデータブックに載るような「絶滅種」に近い。例えば、今年「サンデー毎日」は9本の創価学会関連記事を掲載しているが、それは政治・選挙がらみのものばかりで、実際に学会の検証や批判をおこなったのは、評論家の佐高信氏のコラム2本だけである。

 それにしても、なぜ週刊誌から「学会批判記事」が姿を消しつつあるのか。

 実は、これは週刊誌に限った現象ではない。新聞、放送の大メディアでも、驚くほど似たような現象が起きているのだ。こうした大メディアが今、どのような状況に置かれているのか。ある事件から検証してみる。

報道されない告発会見

 昨年9月、警視庁は3人の創価学会員を逮捕した。創価大学学生課副課長(根津丈伸=学会幹部)、同大学剣道部監督(田島稔=元警視庁巡査部長)、ドコモ関連会社社員(嘉村英二=創大OB)だ(肩書は当時)。直接の逮捕理由は、田島が交際相手のか”不倫”を勘繰り、その女性と女性の交際相手男性らの携帯通話記録を根津を介して嘉村に盗み出させた容疑だった。

 もちろん新聞や放送は、この事件を報じたが、彼らに創価学会員という重要な共通項がある点には触れず終い。事件は、「田島の女性問題のもつれ」との仕立てで報道した。

 ところが彼らの逮捕5日後、ふたりの女性が相次いで警視庁、深川署の事情聴取を受ける。彼女らも同じく嘉村によって通話記録を盗み出されていた被害者だと捜査官から説明されたのである。このうち一人は、調書まで採られ、立件確実かと思われた。が、今もってそれがなされず、ついに決意した彼女らは東京地検に嘉村を告発(5月14日)した。

 ちなみに彼女らは、創価学会に批判的な立場を取る人物であり、当然、通話記録の盗み出しは、学会批判者への諜報活動が疑われる案件だった。


 かつて創価学会は、共産党の宮本顕治委員長宅盗聴事件を引き起している。仮に創価学会に批判的な立場をとる人間の通話記録が盗み出されているなら、この持つ意味は決して小さくない。公然と通話記録が盗み出されたこの事件は、大きな疑惑の広がりを予感させるものだった。

 東京地検に嘉村を刑事告発したこと自体がニュースで、当然、司法記者クラブで会見を行った代理人や原告の前に、山のように記者たちが集まることになる。

「そういう経験は何度もありますから、記者の質問具合で新聞がどう書くか、だいたい想像できます。約1時間、活発な質疑応答があって、手応えを感じました」

 こう述べる原告代理人の松井繁明弁護士は、かつて共産党宮本委員長宅盗聴事件でも民事原告側代理人をつとめたオーソリティだ。

 しかし、翌日、会見を報じた一般紙は「東京新聞」のみで、それもベタ記事扱いだった。積極的に会見で質問していた三大紙も含め、ほかのすべての新聞は沈黙した。もちろん、電波メディアも一切報じない。

 繰り返すが、個人情報保護法をひくまでもなく、この種の事件には話題性、今日性は十二分にある。それでもメディアは、沈黙したのである。


 捜査機関の怠慢を衝くのは、メディアの重要な責務の一つである。

 「やっばり、上がねぇ……」

 筆者は、そんな担当記者のつぶやきを聞いているが、では、そこまで創価学会をタプー視する新聞の内部で、どんな事態が進んでいるのか、具体的に見てみよ

蹂躙される新聞の現場

 筆者の手元にA4判4枚の興味深い極秘資料がある。タイトルは、<創価学会の新聞広告についての報告>

 作成者は日本新聞労働組合連合で、日付は2001年7月。「内部資料」とわざわざ断っているこの資料を、筆者は入手した。

 中身は、新聞労連関東地方連合会の常任委員会が、「官公庁や特定団体等の広告と編集紙面~その現状と問題点」という議題で討議を開き、7県の8新聞労組が報告してきた内容を要旨にしてまとめたものである。

 そこには、創価学会の圧力に新聞の現場がいかに苦悩しているか、その一端が垣間見える。

 まず、神奈川新聞労組が報告した内容を見てみる。<神奈川新開は25万部の部数を毎日印刷しているが、じつはそのほか、聖教新聞を30万部、公明新聞を4万部、それぞれ日刊で刷っている。つまり、ウチの部数より多い部数を受注しているわけだ。経営的にかなりのウェートを占める。

 そうした状況で、10年ほど前から創価学会との関係が組合でも問題視されてきた。具体的には、神奈川新聞の紙面に「ニュースファイル」という単発ものを扱う欄があるが、9月には2週間のうちに創価学会関係の記事が6回も掲載された。余りに多い回数だけでなくその内容がまた問題で、「鎌倉で池田大作写真展」というのはまだ許容鞄囲としても、「九州の熊本で池田大作写真展開催」とか、さらに「池田大作にベネズエラ○○大学から名誉博士号」とか「パナマ○○大学から名誉博士号」など聞いたこともなく(神奈川県の読者とは)何の関わりもない大学の「名誉博士号」の記事がどんどん掲載される。

 印刷で大きな収入を得ているため、社員はおかしいと思っても学会との関係に触れるのはタブーのようになっている。


 神奈川県民となんの関係もない池田大作氏のイベントや勲章の記事が堂々と新聞紙面を飾る不思議。もちろん、池田氏以外のほかの大教団トップの同様な記事は一切出ない。神奈川新聞の労組員でなくても首を傾げたくなる話である。

 そして、この神奈川新聞労組の報告は、広告スポンサーとしての存在だけでなく、聖教新聞の印刷という二重の意味で、学会が地方紙を”影響下”に置いている事実を炙り出している。

 実は、この地方紙だけでなく、大手紙も聖教新聞などの印刷を請け負う「賃刷り」を求め、”社運”をかけてその争奪戦に突入しているのは周知の事実だ。

 埼玉新聞労組は以下のような報告を行っている。

経営が厳しく広告に頼っているので、広告のあり方について文句が言いにくい。8月から池田大作の本から抜粋する形で1ページの「記事」が掲載されている。その下に数段の広告が合わせて掲載されているが、広告費はゼロという。しかし、創価学会が掲載日の新聞を数万部購入し、その販売収入は1へ-ジ分の広告費に匹敵するという。月1回か数カ月に1回程度掲載していくようだ。

 読者からは、『お前のところはどうなっているんだ』『なんだこれは、がっかりした』などの批判の声が届いている。

 また、記事においても『池田大作が名誉市民に』とか『創価学会○○支部が誕生』などという記事が頻繁に出るようになっていて、大量部数購入との関連だと思う。「広告がらみではないか」と言われるが、経営が苦しいのであいまいな答えしかできず、編集のみならず全体の士気が下がっている


 茨城新聞労組も以下のような報告をしている。

11月には茨城新聞社の編集局長自らが創価学会の記事を書き、『ぜひもの』(優先的に掲載すべきもの)として整理部に記事を出稿してきた。掲載されたその記事は『創価学会 2001年の活動方針決める』というものだった。後日判明したところでは、編集局長は地元の創価学会担当者とつながりがあるらしく、日常的なマスコミ懐柔がこうした『成果』を生んでいるようだ

 以上が新聞労連の内部資料の抜粋だが、池田大作氏が登場するのは、何もこれら地方紙だけではない。大新聞も同様だ。いくつかその実例を挙げてみよう。

 朝日新聞──「私の視点」への池田氏の寄稿(01年5月23日)。
 読売新聞──政治部長による池田氏へのインタビュー記事掲載(01年7月4日)。
 毎日新聞──主筆とのインタビュー(01年9月25日)。「発言席」への池田氏の寄稿(02年8月19日)。
 産経新聞──論説副委員長による池田氏へのインタビュー記事掲載(01年9月17~20日)。

 ブロック紙では、

 西日本新聞──編集局長と池田氏の対談を掲載(01年12月3、4日)。
 中国新聞──寄稿「広島の心と平和教育」(02年1月3日)。


 言うまでもなく、これらはほんの一部にすぎない。

 大手紙の代表で、朝日の中堅幹部の声を開いてみた。「『聖教』紙の全面広告、学会系出版社の書籍広告。これらは、新聞社の収入として無視することはできないでしょう。聖教新聞社は法人でなく、創価学会に含まれている組織なのだから、広告は宗教団体の宣伝にあたるはずです。しかしそこにも言い訳があって、『あくまで書籍の広告なのだ』という理屈で、これを許している。社内で、この問題に議論が起こらないこと自体が不思議です」

 新聞労連関東地方連合会で、前出の「報告」をまとめた片岡伸行氏(新聞労連争議弾圧対策部長)はこういう。

やはり、新聞と学会の関係には、賃刷りの問題があります。創価学会は自前の印刷会社を持たず、聖教新聞の印刷を新聞社に依頼してきた歴史がいまも続いているわけです。そして、90年代以降、学会は広告に分野を広げてきました。新聞社にとっては広告も重要なウェートを占めていますから、これも危惧される材料です。さらには記事。もはやクライアントですから、名誉会長の動静などを記事として取り上げる。新聞社として頭は一応正常だけれども、胃袋を掴まれてしまっている状況とでもいうのでしょうか。背に腹は代えられないのです

 かつて創価学会広報部副部長を務めた小川頼宣氏がいう。

今や新聞社の幹部にシンパは多いですからね。池田大作の”広宣流布は言論活動だ”の声のもと、昭和40年代前半から創価学会は言論部という機関を設け、気に食わないメディアへ手紙や電話などの抗議をするようになりました。しかし、言論弾圧事件が起こり組織的な妨害が問題視されると、言論部は消滅。代わりに、力を入れたのが、広報室の強化です。全国に広報委員を置いて、記者たちにシンパを増やすことを熱心にやりました。地方支局にいる若手記者の時代から積極的にアプローチし、気脈を通じるようにしておく。いざとなった時になにかと頼みやすく、少なくとも反学会の記事を書くようなことのないように味方にしておくんです。そうやって獲得してきた記者が出世していく。いろいろな頼みごとはもちろん、そうやって学会批判を封じることができるようにしているんです

 かくして新聞は、創価学会の思い通りのメディアとなってしまったのである。

礼讃番組が次々と……

 活字メディアがそうならば、電波はどうか。

 かろうじてテレビのキー局では大手企業からのCMのおかげで、学会提供番組の放映は見られないが、ここにも新聞同様、地方局への浸透が続けられてきた。

 民放労連関係者がいう。

 「今から4年ほど前、99年の夏のことでした。ちょうど自民党の総裁選挙を控え、公明党の連立政権入りが取り沙汰されていた最中でしたが、そこにタイミングを合わせるように創価学会が全国各地の民放にいっせいに自分達の礼賛番組を売り込んで来たんです。『平和への道~人間 池田大作』というタイトルのドキュメンタリー風番組で、時間は30分もの。内容は全て池田大作をこれでもかと賞賛するPR番組です。通販番組などがそうですが、放送局側が内容にタッチしない”ハコモノ”(完全パッケージ)の状態で持ち込まれました。最終的には全国で14局が放映を決め、同年の8月下旬頃から随時放映されていきました

 純粋に考えれば、特定の個人や団体をただひたすら賞賛するような内容は、放送の不偏不党を定める放送法第1条などに違反している疑いがある。しかし、実際には、そんな議論も起らず、番組は放映されている。『母に贈る詩』と題する池田大作氏の詩の朗読をおこなう30分番組、『自然との対話──池田大作写真展』『平和への対話──池田大作 世界と語る』『教育は子どもの幸福のために──牧口常三郎が目指したもの』『インドからのメッセージ SGI会長の平和行動に注目』等の番組が地方局で次々に放映されるようになった。

 もちろんラジオ番組でも、文化放送をキー局に、『新・人間革命』の朗読番組が流されたり、気がつけば、知らず知らずに創価学会の宣伝番組がお茶の間に進出しているのである。

 大阪毎日放送(ラジオ局)は、全国で唯一、学会提供番組を流さない局といわれる。しかし、ここにも昨年夏、『新・人間革命』の放送依頼が電通から舞い込む。事情通の証言である。

「依頼を受けた毎日放送は、一貫して『社内の議論が尽くされてから放送する』という態度を取り続けました。結局、番組を持ち込んだ電通側には、議論が尽くせず、全社的な意思統一が図れなかった、つまり時間切れでダメになってしまったという理由で放送できないと伝えたのです」

 しかし電通は、ナイター中継のスポンサーを引き受けてもらうなど、決してソデには出来ぬ相手。この番組も「ハコモノ」で持ち込まれ、早朝で低聴取率しか得られぬ時間帯に、月500万という破格のスポンサー料が提示されていたという。

 かろうじて同局は反対派がもちこたえ、その後も別番組の放送依頼を断り続けているが、「人事異動でこれ以上賛成派が増えればどうなるか」との危惧は社内から消えていない。

完成したメディア支配

 冒頭の雑誌メディアの話に戻ろう。

 創価学会問題は、以上挙げたような理由で批判的立場に立てない新聞や電波メディアに代わって、雑誌メディアが役割の多くを担ってきた歴史がある。

 しかし、グラフが示すように、その批判記事の激減ぶりはすさまじい。

 あらゆる人脈を通じて編集・営業を問わず、その会社の幹部に接近し、丹念に自分たちの意向を浸透させる創価学会のやり方は、ほかの宗教団体ではとても太刀打ちできないものだ。

 そして、一方で批判記事を名誉毀損として裁判に訴え、司法を巻き込んでメディアを押さえつけようという動きも、創学会の大きな特徴だ。その結果、雑誌の記事は、グラフが示すように極端に少なくなったのである。

 ある週刊誌では、学会批判のテーマを提案しても、「部数につながらない」という一言で、悉くボツにされるようになったという。

 創価学会に対する批判・検証記事が激減していく中で、それに反比例して増えていったのが、やはり創価学会の礼讃記事だ。特に、大手出版社ではなく、資本基盤の弱い小部数の雑誌にその傾向は顕著だ。

 定期的に創価学会擁護記事を掲載しているある経済誌(月刊誌)の編集幹部は、匿名を条件にこんなことを打ち明ける。

 「実は、学会擁護の記事というのは、編集部マターではなく、一見記事のように見せかけた創価学会からの広告なんです。編集部で作るのではなく、版下でそのまま入ってくるものですから、編集部では一字一句手が出せない。入ってくる時には写真も原稿も完璧に揃って来るのです。予算はもちろん学会本部。これが入るようになったのは、うちの広告スポンサーである大手ゼネコンの紹介からです。このゼネコンは学会の会館建設を請け負っていて、そこから”学会の幹部と会ってやってくれ”と言ってきた。通常の広告料から考えると破格の額で、記事が載るようになりました

 潤沢な資金にモノを言わせた創価学会の緻密なメディア戦略である。

 しかし、メディア論が専門の田島泰彦・上智大学文学部教授がいう。

 「創価学会を含む宗教団体の広告は、一般企業の広告とは異なる特質を持ちます。もし、宗教団体の広告を扱うことで、それに対する自由な取材・報道が損なわれるようなことがあるとすれば、民主的な社会にとって大変な問題だということを、メディア側は再認識すべきでしょう。宗教団体の広告は、”布教活動の一環”という見方もあります。広告を受け容れるメディア側はこういう声にも耳を傾けて、宗教団体との付き合いを合理的な範囲に留める必要があるのではないでしょうか。メディアは、いかなる宗教団体であれタブーとすることなく、自由闊達に批判し、議論できる条件を確保しておくことが肝要です。広告を受け容れるとか、印刷を引き受けるという商行為上の関係から、自由な批判や議論ができなくなってしまうとすれば、許されないことです。メディアやジャーナリズムの根幹が問われる事態だと思いますね

 その結果、先に紹介した創価学会員による通話記録盗み出し事件もほとんど報じられず、今年5月の池田大作氏重病説に揺れた政界の有り様も、週刊新潮以外はほとんど報じないという異常な現象が生まれているのである。池田大作氏は与党公明党の事実上のオーナーであり、その健康状態は、政治的にも極めて大きな意味を持つものだったにもかかわらず、である。

 日本のメディアをほぼ制圧した自信からか、秋谷栄之助・創価学会会長は本部幹部会でこんなスピーチをおこなっている(01年5月22日の本部幹部会)。

 「これまで(池田)先生に対するこうした世界からの顕彰や、創価学会・SGIの平和・文化・人権・教育の運動について国内のマスコミでは、なかなか報道されませんでした。それが21世紀の開幕とともに、大阪新聞、富山新聞、千葉日報をはじめとする、全国40を超える地方紙が、先生の名誉称号の受賞やアメリカ創価大学の開学などについて、全面カラーで特集記事を掲載するなど、大きな変化が起こっております。(略)新聞だけでなく、テレビでも、先生の写真展やアニメによる童話を放映する番組の数が、各地で増えてきています。時代は大きく変わりつつあります。学会の正義が、あらゆる分野で理解されつつあります」

 学会の正義が、あらゆる分野で理解されつつある──これは、メディアに対する高らかな勝利宣言にほかならない。日本のメディアはこうして創価学会に支配されているのである。

 しかし、創価学会がいう「正義」が果していかなるものであるか、その恐るべき実態を次回に詳しく検証したい。

(「週刊新潮」2003年11月13日号)

 既に、メディアの中に正義など1ナノも存在しない。

 勿論、100%の大嘘を打ち出すような真似はそうそうはしないでしょうが、少なくとも、必要な情報を提供しなかったり、記事の一部分を上手く編集する事によりミスリードを導く程度の事は平気でするでしょう。

 それでも、我々パンピーには、巨大メディアが吐き出す公開情報が必要な訳です。

 巨大メディアを支配する腐れカルトを叩き潰す為には、巨大カルトに支配されたメディアが吐き出す情報を読み解き、分析する力が必要です。

 その為に必要な第一歩が、現状の認識です。

 「産経がジュウグンイアンフ批判をやってる。マンセー」や「朝日はキュージョーを守ろうとしている。マンセー」みたいな、アホにアホを乗せてアホでデコレートしたような浅はか極まりない思考を捨てましょう。

 そうやって、ほんの少し自分とイデオロギーを共有したからと言って何でもかんでもマンセーする愚民を増やす事こそが、メディアの、そして腐れカルトの王の狙いなのですから。

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南京の真実

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http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/126.html
毎日新聞の不祥事年表

<おまけ>
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/18.html
TBSの不祥事年表
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/108.html
朝日新聞の不祥事年表
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/116.html
テレビ朝日の不祥事年表
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/117.html
NHKの不祥事年表
2008/07/06(日) | URL | ヒドス #DvI991tw[ 編集]
  まず、TBを・・・。

【自由競争の】またウナギか!!もういい加減にしてくれ・・・【当然の結果】
http://roronotokoro.blog113.fc2.com/blog-entry-146.html

>「産経がジュウグンイアンフ批判をやってる。マンセー」や「朝日はキュージョーを守ろうとしている。マンセー」みたいな、アホにアホを乗せてアホでデコレートしたような浅はか極まりない思考

  この方が楽なのでしょうね。ナチスの大衆洗脳を研究した学者が、「自分は馬鹿な大衆とは違う人間だと思わせ、彼らを支持者にする」というヒトラーのPR戦略を指摘していますが、ネット上にもそういう単純な「良識者」がウヨウヨ(まあ別にサヨサヨといってもいいんですが)存在しますね。
  そういう意味では、池田真理教や朝鮮総連はプロレスでいうヒール役みたいなもんなんでしょう。こいつらがいないと、猪木や馬場が活躍できませんから。
  どこのどいつが猪木や馬場に当たるかは、ご想像にお任せします(笑)。

  重ね重ね、労力のこもったエントリーありがとうございました。今後はこのエントリーのリンクを引っ張れば、あまり事情を知らない人でも大作真理教の役割が理解できますね。
2008/07/06(日) | URL | ろろ #2pDzSWe2[ 編集]
TBありがとうございます。

>自分は馬鹿な大衆とは違う人間だと思わせ、彼らを支持者にする

まあ、ウヨもサヨも見事なまでに引っ掛かってますね、コレに。

まあ、別の意味で違う種類の人間である事は確かですけど。
2008/07/08(火) | URL | 浪人 #W3U1vwxw[ 編集]
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2008/07/06(日) | 新三ログ